環境情報の概要

1. 環境情報の全体概要

本大学院は、社会的ニーズ・研究教育分野の変化に対応できる研究と教育を効果的に実施するために、「研究院」、「学府」 の2つの組織から構成されています。

  • 研究院:教員が所属する組織です。研究分野別に研究部門を設け,有機的な研究活動を実践しています。
  • 学 府:大学院生が所属する組織です。専攻別に体系的教育を実施し、講義・演習等は、研究院の教員が担当します。

2. 環境情報学府の教育

(1) 教育の理念・目的

21世紀において、世界全体が直面しており、その対応が求められている課題は、持続的に発展する安全で快適な社会の実現、すなわち「安心・安全な持続可能社会の創生」であるとされています。環境に対する捉え方においては、数多くの分野の関わりが重要であり、分野の枠組みを越えた俯瞰的な知識の重要性が増しています。

上記に関わる社会的課題を解決するために、環境情報学府では「環境」と「情報」を基軸に、安心・安全な持続可能社会の創生を目指して、学際的な文理融合・異分野融合の教育研究を行います。その基軸の1つである「環境」を次の3つの側面が不可分に重なりあったものと捉え、それぞれに対応する専攻を置いています。

  • 人工環境 ヒトとモノが作る環境
  • 自然環境 自然が提供する環境
  • 情報環境 情報が作り上げる環境

もう1つの基軸である「情報」については、狭義の情報科学や情報工学分野にとどまらず、広く情報学の立場から本学府の全分野を貫くものと考えます。

環境情報学府では、前述の3つの環境の相互作用が生み出す情報に基づき、理系・文系の枠を越えて、新たな社会的価値を創生し、様々な分野で、安心・安全な持続可能社会の構築に貢献できる人材を養成します。さらに、個々の専門分野に特化した知識や技能を備えつつも、分野を越えたコミュニケーションの行える力量をもった人材の育成を実現します。

博士課程前期においては、持続可能な社会および自然環境、先端的な情報学に関する文理融合教育を実践し、リスク共生学の研究成果に基づいた知識や技術をイノベーションにつなげて社会で活躍できる高度専門職業人を育成します。博士課程後期においては、更に高度な専門教育および分野横断的かつ文理融合教育と、自らの研究活動を通して、環境系・情報系・人文社会系に広く関わる課題を発見および解決し、理系・文系の枠を越えた新たな社会的価値を創生することで、安心・安全な持続可能社会の構築に貢献するとともに、その分野を牽引できるリーダー的な人材を育成します。

(2) 教育面の特徴

1. 複数指導制

学位論文の作成指導は所属する専攻の責任指導教員を中心として,前期課程においては指導教員グループ,また,後期課程においては各院生に対して指導委員会が設置され,複数指導制に基づく周到で幅広い指導がなされ,研究者・高度専門実務家として自立するに相応しい学識と研究能力を学び取ることができます。

2. 学生への経済支援、教育支援体制

学生が経済的理由等によって学業に専念できないことがないように、また、学生の研究活動が活発に行われるように、さまざまな形での経済的支援、教育・研究支援の制度が取られています。(こちらを参照)

3. 環境情報研究院の研究

(1) 研究の目的

「環境」と「情報」及びそれら両者の融合的・学際的領域における真理の探究によって知を創造し,実践的学術を通じて人類の福祉と社会の持続的発展に貢献すると共に,その過程を教員と学生が共有することによって知の創造を可能にする人材を育成することにあります。

(2) 研究の目標

本研究院は、横浜国立大学の自由で自律ある学風と,実践性・先進性・国際性の理念の下に高度な研究を行って,これを広く社会に開放し,世界に開かれた卓越した「環境情報の実践的学術の拠点」となることを目指しています。またこれらの研究を国際連携,産学連携および地域社会との連携によって進め,21 世紀社会の発展に重要な役割を果たします。さらに研究を通じて高度な教育を行う大学院として,社会から高い評価を得て構成員及び修了生の価値を高めることを目標にしています。

(3) 目標を達成するための体制

本研究院における研究は,一方では,個々の教員の創造性に基づき,教員個人あるいはその教員が運営する研究室単位で行われる基礎的な研究と,他方では,数人から十数人の教員からなる研究グループによる計画的な研究を遂行することを基本としています。このことによって世界的に評価される研究及び研究者と,世界的に突出して評価される研究分野を創出することを目指しています。

本研究院にはこれまでに伝統的に強い研究グループがいくつか存在して実績をあげてきました。その内の一つが21世紀COEプログラム「生物・生態環境リスクマネジメント」拠点形成事業(平成14 〜18 年度)です。このプログラムは評価の高い成果を挙げ,発展的にグローバルCOE プログラム「アジア視点の国際生態リスクマネジメント」教育研究拠点形成事業(平成19 〜 23 年度)へと継承されています。
  また従来から,戦略的プロジェクトと位置付けた取り組み「共同研究プロジェクト」について,実績と計画の評価に基づいて審査を行い,研究支援を行っています。平成19年度には,大規模な戦略的プロジェクトに発展する芽を育成するために,新たに9件の「基軸プロジェクト」を認定しました。


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